ソニー損保が火災保険の補償内容の適正さについてのリアルを調査

ソニー損害は、過去5年間に住宅を購入した火災保険加入者（戸建派500名、マンション派500名）に対して、災害リスクと火災保険に関する実態調査を実施しました。

その結果、「水災」「水濡れ」「盗難」の3つのリスクに対して補償内容が適正と判断した人は、戸建派・マンション派ともに約1割のみ。
さらに戸建派に関してはわずか5.2％と低い水準にあることが判明したという調査結果を発表しました。

火災保険の補償内容を完全に把握しているの人は約1割

過去5年間の住宅購入＆引越しを行なった火災保険加入者1,000名に、現在加入している火災保険の加入経緯について質問したところ、代理店経由（不動産会社・金融機関含む）で火災保険に加入した人が、いずれも約8割と多数派。

保険料の値上げが続く中で注目を集めているダイレクト型火災保険の加入者は戸建派が12.0％、マンション派が12.8％とほぼ同じで全体の約1割。

住宅の購入・引越しが現在に近いほどダイレクト型を選ぶ人の比率が高くなっており、ダイレクト型火災保険のニーズの高まりがうかがえます。

火災保険の加入時にどの程度、プラン内容について検討したかという質問では、「あまり検討せずに提案された内容で加入した」と回答した人が、戸建派25.4%に対して、マンション派が36.8%。

マンション派の方が10%も多いにもかかわらず、実際に加入している火災保険の補償内容を把握しているかという質問に対しては、「完全に把握している」と回答した人が戸建派13.8％、マンション派14.0％といずれも少ない結果に。

リスクと補償の過不足がある人は戸建派・マンション派ともに約9割

3つの調査項目ともにリスクと補償内容が適正であったのは戸建派が5.2％、マンション派が12.2％と全体の約9割（91.3％）に何らかの過不足が発生していることが判明。

3つのリスクに対して、いずれかの補償が不足している人は、戸建派34.2％に対してマンション派が25.0％。リスクが低いにも関わらず補償をつけている項目がある人は、戸建派75.4％に対してマンション派が71.6％と、全体的に補償を見直すことによって保険料を節約できる可能性がある人が多い結果となりました。